グループホームとは？入居条件や費用、ほかの介護施設との違いを解説｜ニフティ不動産

グループホームとは、認知症の方がスタッフの支援を受けながら、少人数で共同生活を送るための施設。
グループホームに入居するためには、認知症の要介護度や住んでいるエリアなど、条件を満たす必要があります。

「認知症の家族のためにグループホームを探しているけれど、どのような施設なんだろう」
「老人ホームや介護老人保健施設などほかの介護施設との違いがわからない」
「入居条件や費用など詳しく知りたい」
このようにお考えの方は多いのではないでしょうか？

今回の記事では、グループホームとは何かをはじめとし、ほかの介護施設との違いのほか、入居条件や費用などを紹介します。
グループホームについて詳しく知り、快適に暮らせるところを見つけましょう。

グループホームとは
グループホームと各施設との違い
グループホームの入居条件
グループホームの退去要件
グループホームの居住タイプ
グループホームで受けられるサービス内容
グループホームの入居にかかる費用
グループホームへ入居するメリット
グループホームへ入居するデメリット
グループホームを選ぶ際のポイント
グループホームへ入居までの流れ
グループホームに関するよくある質問
グループホームで安心・安全な暮らしを楽しもう！

グループホームとは

グループホームとは、認知症の方がスタッフの支援を受けながら、少人数で共同生活を送るための施設のことをいい、正式名称は認知症対応型共同生活介護です。

グループホームは、地域密着型サービスのうちの1つです。
地域密着型サービスとは、介護が必要な高齢者が住み慣れた場所で生活を送れるように支援するためのサービスのことをいいます。

グループホームのスタッフは、認知症に関する専門的な知識を有しており、日常生活をスムーズに送るためだけではなく、精神的な安定を保つためのサポートをしてくれます。

グループホームと各施設との違い

グループホームと各施設との違いを理解するために、特徴を表にまとめました。

施設名	認知症の診断	要支援／要介護	家事を行う人	医療ケア体制（看護師の有無など）	運営母体	費用	その他特徴
グループホーム	要	要支援2以上/要介護1以上	入居者 ※スタッフのサポートあり	△ （看護師の在籍義務なし）	民間企業・NPO法人など	高
老人ホーム	不要	条件なし	スタッフ	◯ （看護師の在籍義務あり）	民間企業・医療法人など	高
介護老人保健施設	不要	要介護3以上	入居者 ※スタッフのサポートあり	◎ （医師・看護師の在籍義務あり）	社会福祉法人・地方公共団体など	安	在宅復帰を目的にリハビリを行う施設
特別養護老人ホーム	不要	要介護3以上	入居者 ※スタッフのサポートあり	◯ （医師・看護師の在籍義務あり）	社会福祉法人・地方公共団体など	安
サービス付き高齢者向け住宅	不要	条件なし	入居者	◯ （看護師の在籍義務あり）	民間企業・医療法人など	高	一般型と介護型があり、それぞれ入居条件が異なる
ケアハウス（一般型）	不要	条件なし	入居者 ※スタッフのサポートあり	△ （看護師の在籍義務なし）	社会福祉法人・医療法人・民間企業など	安	費用負担額は所得により異なる
ケアハウス（介護型）	不要	要介護1以上	入居者 ※スタッフのサポートあり	◯ （看護師の在籍義務あり）	社会福祉法人・医療法人・民間企業など	安	費用負担額は所得により異なる

それぞれの施設について詳しく解説します。
どのような施設が良いか迷っている方は参考にしてください。

グループホームと老人ホームの違い

老人ホームは、認知症発症の有無にかかわらず、自立・要支援・要介護と幅広い方を対象としています。
看護師も在籍しており、グループホームと比べて、医療ケアが充実している傾向です。

また、食事や洗濯などの家事は、スタッフが行います。
家事が苦手な方は、老人ホームを検討してみましょう。

ただし、費用はグループホームより老人ホームのほうが高い傾向にあります。
その分、スポーツジムや理・美容室など設備が充実しているところが多いです。

グループホームと介護老人保健施設の違い

介護老人保健施設は、在宅復帰を目的にリハビリを行うための施設であり、理学療法士や作業療法士が在籍しています。
入居は、認知症発症の有無にかかわらず、原則要介護3以上の方が可能です。

リハビリの計画を立てて、目標を達成すれば退去するため、一般的に入居期間は3〜6か月ほどと短い点が特徴です。
リハビリを重視しているため、機能訓練室の設備が充実しています。

グループホームと特別養護老人ホームの違い

特別養護老人ホームは、社会福祉法人もしくは地方公共団体が運営する公的施設です。
グループホームと比較して、入居費用が安い傾向にあります。

認知症発症の有無にかかわらず、要介護3以上の方が入居可能であり、医師・看護師・機能訓練指導員などが在籍しているため、医療ケアが充実しています。

グループホームとサービス付き高齢者向け住宅の違い

サービス付き高齢者向け住宅は、一般型と介護型があります。
一般型は、自立の方でも入居でき、認知症の方は受け入れていないケースが多いです。

介護型は、基本的に要介護1以上の方が入居できます。
介護だけではなく、医療ケアも充実しており、要介護5の方でも対応しています。
認知症の方も受け入れ可能です。

サービス付き高齢者向け住宅は、賃貸住宅という位置付けであるため、自由度が高い点も特徴です。
しかし、グループホームと比べて、レクリエーションが少ない傾向にあるため、ほかの入居者とコミュニケーションを図る機会が減ります。

グループホームとケアハウスの違い

ケアハウスは、サービス加算による負担額や介護保険負担額などが所得により調整されます。
グループホームと比較して、低所得の方でも入居しやすい点が魅力です。

また、ケアハウスには、一般型と介護型があります。
一般型は、自立の方でも入居できますが、介護サービスを利用する場合は、外部への依頼が必要です。
介護型は、要介護1以上の方が入居可能です。
一般型も介護型も認知症の発症は入居条件ではありません。

グループホームの入居条件

グループホームの入居条件は、以下のとおりです。

●65歳以上で要支援2または要介護1以上の方
●医師から認知症の診断を受けた方
●施設と同じ市区町村に住民票がある方
●集団生活に支障がない方

グループホームは、認知症の方が対象であるため、医師による診断書が必要です。
ただし、認知症の進行度合いにより、集団生活が難しい場合は、入居できない可能性があります。

また、グループホームは、地域密着型サービスのうちの1つで、施設と同じ市町村区に住民票があることが入居条件です。
住民票を移して入居を考えている場合は、異動後一定期間の経過が必要な可能性があるため、事前に確認しておきましょう。

グループホームの退去要件

グループホームの退去要件の一例は、以下のとおりです。

●身体状況の悪化により、施設の医療ケアで対応できない
●ほかの入居者へ迷惑行為がある
●長期間入院する
●利用料金を延滞する

グループホームは、少人数で共同生活を送るため、暴言や暴力などほかの入居者への迷惑行為がある場合、退去しなければならない恐れがあります。

また、グループホームは、看護師が在籍していないケースが多いため、身体状況が悪化した場合、施設の医療ケアで対応できないことが考えられます。
そのような場合も退去せざるを得ません。

詳しい退去要件は、入居前に施設へしっかりと確認しておきましょう。

グループホームの居住タイプ

グループホームの居住タイプは、以下のとおりです。

●ユニット型
●サテライト型

それぞれ詳しく解説します。

ユニット型

ユニット型は、複数の居室（個室）と共用のキッチンやリビングなどで構成されています。
1ユニットにつき5〜9人が定員であり、少人数で共同生活を送ります。

認知症の方は、環境の変化への適応が苦手な傾向です。
少人数のユニットで共同生活を送ることにより、見慣れた仲間たちとともにコミュニケーションを図りながら、穏やかに生活できる点が魅力です。

サテライト型

サテライト型は、民間のアパートのような住居で一人で暮らしつつ、グループホームのキッチンやリビングなども利用できるタイプです。
一人暮らし用の住居は、グループホームから近いため、困ったことがあれば、連絡してサポートを受けられます。

一人暮らしするためにサポートは必要だが、共同生活よりも自由度がほしい方に向いています。

グループホームで受けられるサービス内容

グループホームで受けられるサービス内容の一例は、以下のとおりです。

サービス内容	例
日常生活の支援	食事提供、食事・入浴・排泄介助、買い物代行、洗濯、掃除
介護・認知症ケア	リハビリ、レクリエーション
医療・看護ケア	服薬管理、通院介助、看取り

グループホームでは、認知症の進行を遅らせることにもつながるため、入居者がスタッフのサポートを受けつつ、できるだけ自立した生活を送れるように取り組んでいます。
そのため、日常生活の支援サービスはありますが、スタッフがすべて行うのではなく、サポートという形で関わりつつ、入居者たち自身で料理や洗濯などの家事を分担する点が特徴です。

また、認知症の専門的な知識を有したスタッフが在籍しており、進行を遅らせたり、穏やかに暮らしたりするためにリハビリやレクリエーションなどのサービスも提供しています。
しかし、医師や看護師の在籍義務がないため、看取りを含む医療・看護ケアサービスが充実しているグループホームは、少ない傾向です。

グループホームの入居にかかる費用

グループホームの入居にかかる費用は、以下のとおりです。

●初期費用
●月額費用

それぞれ詳しく解説します。
事前に入居にかかる費用をイメージしておきましょう。

初期費用

初期費用の相場は、10〜20万円ほどですが、グループホームにより異なるため、0円のところもあれば、100万円のところもあります。

初期費用の内容として、グループホームを利用する権利を得るための入居一時金と賃貸物件の敷金に相当する保証金が挙げられます。
入居期間や退去時に必要な修繕・清掃費用などにより返金されるケースもありますが、必ずではないことを念頭に置いておきましょう。

月額費用

月額費用の相場は、10〜18万円ほどです。
月額費用の内容の一例は、以下のとおりです。

賃料、食費、水道光熱費、介護用品代、日用品代、介護サービス費、医療費

おむつのような介護用品代や日用品代は、施設から定額で購入するケースや家庭から持参するケースなどさまざまです。
月額費用を少しでも抑えたい場合は、家庭から持参可能か確認してみましょう。

また、介護サービス費は、介護保険が適用されますが、グループホームのユニット数や要支援・要介護の度合いにより異なります。

さらに、退所時の相談援助や看取り対応などより充実した介護サービスを受けた場合は、費用が加算されます。

月額費用を知らずに入居すると、経済的負担になる可能性があるため、事前にしっかりと確認しておくことが大切です。

グループホームへ入居するメリット

グループホームへ入居するメリットは、以下のとおりです。

●認知症の進行を緩和する
●認知症ケア専門の介護職員が在籍
●慣れ親しんだ地域で過ごせる
●コミュニケーションの輪が広がる

それぞれ詳しく解説します。
グループホームへ入居する前にメリットについて理解しておきましょう。

認知症の進行を緩和する

グループホームに入居するメリットとして、認知症の進行の緩和が期待できる点が挙げられます。
グループホームは、積極的に体を動かしたり、脳を使ったりする機会を多く設けているためです。

レクリエーションやリハビリがあるだけではなく、スタッフの援助のもと家事を自分たちで分担して行っており、できるだけ自立した生活を送るようにしています。
グループホームは、認知症の方が入居対象であるため、症状緩和を目的とした取り組みが多数行われている点が魅力です。

認知症ケア専門の介護職員が在籍

グループホームには、認知症ケア専門の介護職員が在籍しています。
グループホームの入居条件のうちの1つは、医師により認知症と診断されていることであるためです。

認知症ケアに特化した豊富な知識や経験があるため、日常生活を快適に送るためだけではなく、穏やかな精神状態を保つためのサポートもしてくれます。
認知症の方が快適で穏やかな生活を送るために、専門的な知識を有する介護職員が在籍しているグループホームを検討してみましょう。

慣れ親しんだ地域で過ごせる

グループホームに入居することにより、慣れ親しんだ地域で過ごせます。
グループホームは、地域密着型サービスのうちの1つであるためです。

入居条件のうちの1つとして、グループホームと同じ市区町村に住民票があることが挙げられます。
慣れ親しんだ地域にあるグループホームを利用することにより、環境の変化を軽減できます。

コミュニケーションの輪が広がる

グループホームは、コミュニケーションの輪が広がります。
同じユニットの入居者とともにレクリエーションや地域のイベントへ参加する機会を設けているためです。

認知症の方は、環境の変化への適応が苦手ですが、少人数制で見慣れた入居者とともに過ごすことで、穏やかな精神状態を保ちつつ、コミュニケーションの輪を広げられます。

グループホームへ入居するデメリット

グループホームへ入居するデメリットは、以下のとおりです。

●即入居ができない可能性がある
●施設がある市区町村の住民票が必要
●医療ケアが充実していない
●費用が高い

それぞれ詳しく解説します。
グループホームのデメリットも理解したうえで、入居を検討してください。

即入居ができない可能性がある

グループホームは、即入居できない可能性があります。
グループホームの定員数は、最大18人の少人数制であるためです。

グループホームは、ユニット単位で生活しており、1ユニット5〜9人、最大2ユニットまでと定められています。

少人数制であるにもかかわらず、認知症の方の増加に伴い、グループホームの需要が高まっています。
入居待ちが発生することを考慮して、早めに申し込みましょう。

施設がある市区町村の住民票が必要

グループホームに入居するためには、同じ市区町村の住民票が必要です。
グループホームは、地域密着型サービスのうちの1つであるためです。

入居希望のグループホームが所在する市区町村に住民票がない場合は、異動しなければなりません。
住民票異動後は、一定期間経過しなければ入居できないグループホームもあるため、事前に確認が必要です。

医療ケアが充実していない

グループホームは、老人ホームのようなほかの介護施設と比べて、医療ケアが充実していない傾向です。
グループホームには、看護師の在籍義務がないためです。

看護師が在籍していないグループホームは、充実した医療ケアを期待できません。
入居前に看護師の在籍の有無や医療ケアが必要な場合の対応方法などを確認しておきましょう。

費用が高い

グループホームは、特別養護老人ホームのような公的施設と比べて、入居費用が高い傾向にあります。
グループホームは、民間企業が運営している民間施設であるためです。

初期費用や月額費用は、グループホームにより異なります。
経済的負担にならないように事前に入居にかかる費用を確認することが大切です。

グループホームを選ぶ際のポイント

グループホームを選ぶ際のポイントは、以下のとおりです。

●費用
●医療体制
●介護体制
●立地条件
●ショートステイ・体験入居
●入居者の様子

それぞれ詳しく解説します。
ポイントを押さえて、快適に過ごせるグループホームを見つけましょう。

費用

グループホーム選びのポイントとして、費用が挙げられます。
グループホームに入居後は、月額費用が必要であり、予算を超えてしまうと経済的負担になるためです。

グループホームは、入居期間に制限がありません。
とくに長期間の入居を考えている場合は、貯蓄額や収入を考慮したうえで、継続的な支払いが可能であるかシミュレーションすることが大切です。

また、要介護の度合いが上がれば上がるほど、月額費用は高くなります。
シミュレーションする際は、要介護の度合いが上がる可能性を考慮しておきましょう。

医療体制

グループホームを選ぶ際は、医療体制をチェックしましょう。
グループホーム内の医療体制で対応できない場合は、退去しなければならない可能性があるためです。

グループホームのなかには、看護師が在籍しているところもあります。
看護師が在籍していれば、対応できる医療ケアも広がります。
とくに持病がある方は、看護師が在籍しているグループホームを選ぶことをおすすめします。

介護体制

グループホームの介護体制にも注目してください。
介護体制の充実度は、入居者の生活の質の向上につながるためです。

グループホームは、入居者3人に対して介護職員を1人以上配置しなければなりません。
基準より多い介護職員が配置されていれば、その分を手厚い介護ケアを受けられる傾向にあります。

立地条件

立地条件もグループホームを選ぶ際のポイントのうちの1つです。
立地条件が良ければ、面会する際に便利であるためです。

駅から近いグループホームであれば、公共交通機関を利用してアクセスできます。
家族の自宅や職場から近いグループホームであれば、気軽に立ち寄れます。

面会を考慮して立地条件にも注目してみましょう。

ショートステイ・体験入居

グループホームを選ぶ際は、ショートステイ・体験入居しましょう。
実際の雰囲気や1日の流れなどがわかるためです。

パンフレットや短時間の見学だけでは、生活をイメージしにくい可能性があります。
グループホームは、今後生活する家となるため、慎重に選ぶことが大切です。

基本的にショートステイ・体験入居は、連続して30日まで可能です。
申し込みは、ケアマネージャーが行う必要があります。

ショートステイ・体験入居を希望する場合は、まずはケアマネージャーに相談してケアプランを作成してもらいましょう。

入居者の様子

入居者の様子をしっかり確認しましょう。
入居後の生活をイメージできるためです。

見学の際に入居者の表情を見ることをおすすめします。
穏やかで楽しそうな表情をしているか確認してみてください。

グループホームへ入居までの流れ

グループホームへ入居するまでの流れは、以下のとおりです。

1.気になるグループホームの資料を請求する
2.特に気に入ったグループホームを複数選び、見学を申し込む
3.可能であればショートステイ・体験入居する
4.入居するグループホームを決めて契約する
5.グループホームでの生活を開始する

グループホームの資料請求や見学は、複数行いましょう。
費用や設備、サービス内容は、グループホームにより異なるためです。
比較検討することにより、費用相場や各施設の特徴などがわかります。

入居を希望するグループホームが決まれば、ショートステイ・体験入居を行うことをおすすめします。
実際に入居者に合っているか確認できるためです。

入居を決めた場合は、必要書類をグループホームへ提出して契約します。
必要書類は、グループホームに確認しましょう。

契約の際に入居日を決め、グループホームでの生活がはじまります。
待機中に要介護度の変更があれば、すぐに連絡してください。

グループホームに関するよくある質問

グループホームに関するよくある質問は、以下のとおりです。

●グループホームは生活保護でも入居できる？
●グループホームの1日の流れは？
●グループホームに入居するタイミングは？

それぞれ詳しく解説します。
疑問に感じていることがあれば、参考にしてください。

グループホームは生活保護受給者でも入居できる？

生活保護受給者は、生活保護法により指定を受けたグループホームであれば入居できます。
入居できる個室が限られている可能性もあるため、確認が必要です。

また、生活保護受給者の場合でもグループホームと同じ市区町村に住民票がなければ入居できません。
別の市区町村にグループホームがある場合は、住民票異動後、再度生活保護の申請が必要です。

グループホームの1日の流れは？

グループホームの1日の流れの例は、以下のとおりです。

時間	スケジュール例
7:00	起床
8:00	朝食
9:00	口腔ケア
10:00	バイタルチェック、体操
11:00	掃除、洗濯
12:00	昼食
15:00	おやつ
16:00	レクリエーション
18:00	夕食
19:00	入浴
20:00	就寝