
一軒家を購入するにあたり、どの程度の予算を見込んでおく必要があるかなど本記事の内容を参考になさってください。
一軒家の値段相場はいくらか

一軒家を購入しようと考えた場合、どの程度の費用を負担する必要があるのでしょうか。
もちろん、どのような一軒家を購入するかによって大きく変動しますが、住宅金融支援機構が毎年実施しているフラット35利用調査によると、2021年度の平均価格は以下のようになっています。

出典:住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」
分類別に見ると、新築マンション、土地付注文住宅の価格が高く、建売住宅、注文住宅がそれに次ぎ、一方で中古マンションと中古戸建は価格が安く抑えられていることが分かります。
ただし、注文住宅については別に土地を現金で購入しているような場合には価格に表れない部分になるでしょう。
なお、冒頭でお伝えした通り上記はあくまでも平均価格で、実際には幅があります。また、上記価格は全国平均であり、地域により平均価格には違いがあります。
以下では、土地ありの場合と土地なしの場合で、地域別の平均購入価格を見ていきたいと思います。
土地ありの場合
土地をすでに持っていて、その土地のうえに一軒家を建てる場合、平均価格は以下のようになります。
エリア | 平均価格 | ||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
全国 | 3569.7万円 | ||||||||||
首都圏 | 3896.0万円 | ||||||||||
近畿圏 | 3775.7万円 | ||||||||||
東海圏 | 3650.4万円 | ||||||||||
その他地域 | 3354.6万円 |
参照:住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」
上記通り、首都圏の価格は高く、一方で地方の価格は安くなっていることが分かります。これは、首都圏の方が、平均所得が高く、建てる建物のグレードが大きいといったことが考えられるでしょう。
また、首都圏で小さい土地のうえに建物を建てようとすると、3階建てにする必要があったり、隣地との距離が近いことから特殊な足場を施工しないといけなかったりといった点から、価格が高くなっている可能性があります。
土地なしの場合
土地を持っていない状態で一軒家を建てたい場合、併せて土地を購入する必要があります。そうしたケースにおける、土地付き注文住宅の平均購入価格は以下の通りです。
エリア | 平均価格 | ||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
全国 | 4455.5万円(うち、建物価格 3010.6万円) | ||||||||||
首都圏 | 5132.6万円(うち、建物価格 2851.8万円) | ||||||||||
近畿圏 | 4685.8万円(うち、建物価格 2965.4万円) | ||||||||||
東海圏 | 4379.2万円(うち、建物価格 3104.9万円) | ||||||||||
その他地域 | 3980.4万円(うち、建物価格 3068.1万円) |
参照:住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」
平均価格は首都圏が高く、地方になるほど安くなっている点は、土地ありの場合と同様です。一方、建物価格の平均を見てみると地域によって大きな差はなく、むしろ首都圏の方が安くなっていることが分かります。
これは、首都圏は地価が高く、土地にお金をかける必要があることから、建物価格が安くなっているということでしょう。
一軒家を建てるのにかかる費用の内訳

一軒家を建てるのには、どのような費用がかかるのでしょうか。一軒家を建てる費用を大きく分類すると、以下の3つに分けることが可能です。
- ・本体工事費
- ・付帯工事費
- ・諸費用
以下、それぞれについて詳しく見ていきます。
本体工事費
まずは、本体工事費です。
本体工事費とは、建物を建てるためにかかる費用のことだと考えるとよいでしょう。建物価格全体の7~8割程度は本体工事費となります。
項目 | 概要 | ||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
仮設工事 | 足場など家を建てるための仮設工事にかかる費用 | ||||||||||
木工工事費 | 建物の主な構造となる木工工事費にかかる費用 | ||||||||||
基礎工事費 | 建物の基礎部分の工事にかかる費用 | ||||||||||
外装費 | 外壁など建物の外装にかかる費用 | ||||||||||
屋根材費 | 屋根材にかかる費用 | ||||||||||
各種電設工事費 | コンセントやそれに伴う配線など電設工事にかかる費用 | ||||||||||
空調工事費 | 各種空調設備の工事にかかる費用 |
なお、住宅会社の提示する見積書の中に、どこまでが本体工事費に含まれているか明確な決まりはありません。基本部分だけ本体工事費で、その他の設備はオプション費用などとして分けて書かれているケースもあるでしょう。
付帯工事費
建物本体部分以外の工事にかかる費用のことで、建物価格全体の1~2割程度となります。
付帯工事費の内訳は、以下のようになります。
項目 | 概要 | ||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
地盤調査・改良 | 建物を建てる前に、地盤が十分に固いかどうかを調査するための費用で、十分でない場合には改良工事がかかる | ||||||||||
外構工事費用 | 庭や門、塀などを設置するための工事費用 | ||||||||||
屋外給排水工事費用 | 外から水道管やガス管を敷地内に引き込むための費用 | ||||||||||
照明工事費用 | 照明設備の工事費用 | ||||||||||
カーテンレール工事費用 | カーテンレールの工事費用 | ||||||||||
エアコン取付工事費用 | エアコンの取付工事費用 |
付帯工事費用についても見積書にどこまで入れるかは明確に決まっているわけではありません。屋外給排水工事費用など、建物本体価格に含まれているケースもあります。
諸費用
諸費用は、建物工事費用以外にかかる各種手数料や税金のことで、建物価格の1割程度が必要となることが多いです。
項目 | 概要 | ||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
仲介手数料 | 不動産会社に仲介を依頼した場合にかかる手数料 | ||||||||||
印紙代 | 不動産売買契約書や住宅ローン契約書に貼付して納める税金 | ||||||||||
不動産取得税 | 不動産を取得した人に課される税金 | ||||||||||
固定資産税分担金 | 固定資産税のうち、購入費以降分を日割り計算して負担する費用 | ||||||||||
住宅ローン手数料 | 住宅ローンの事務手数料や保証料 | ||||||||||
火災保険料 | 火災保険の保険料 | ||||||||||
引越し費用 | 引越しのために必要な費用 |
住宅ローン手数料や火災保険料は、選んだ金融機関や保険会社、プランによって金額が大きく変わる部分です。内容を比較検討しながら、お得に利用できるものを選ぶとよいでしょう。
一軒家を買うときの予算の決め方

一軒家の価格は、理想を詰め込んでいくとどんどん価格が高くなっていってしまうもの。最終的に、「この価格では建てられない」といったことにならないように、最初の段階で予算を決めておくことが大切です。
一軒家の購入予算を決める方法にはいくつかありますが、一つの方法として住宅ローンの借入可能額から導き出す方法があります。
住宅ローンの借入可能額については、年収倍率から求めるとよいでしょう。
年収倍率とは、住宅購入額に占める年収の割合のことで、以下の計算式で求めることが可能です。
年収倍率(%) = 住宅の購入額 ÷ 年収
なお、一軒家の購入者の年収倍率は7倍前後であることが多くなっています。
例えば、年収300万円での人が住宅ローンを利用するための借入可能額の目安は2,100万円となります。そのため、3,000万円の住宅を購入しようと思えば、差額の900万円については自己資金で用意しなければなりません。
自己資金をどの程度用意できるかと、いくら借りることができるか、からおおよその予算を決めておくことが大切だといえます。
仮に、年収500万円であれば、借入可能額の目安は3,500万円となるため、3,000万円の家であれば自己資金不要で購入することが可能です。
一方、4,000万円の家の購入であれば差額の500万円は自己資金で用意しなければならない額と計算できるのです。
「住宅ローンシミュレーション」で試算してみよう

想定した返済金額をもとに、いくらぐらいの物件を購入することができるのか試算してみましょう。
住宅ローン設定
※
※物件価格の80%以下でお借入れの場合
※50歳以下で一般団信をご選択の場合
※住宅ローン金利優遇割適用後の変動金利(全期間引き下げプラン)
※実際のお借入日の金利により変動します。
※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合は上記とは異なる金利となります。
※別途借入金額の2.20%(税込)の事務手数料が発生します。
【値段別】建てられる一軒家のイメージ

一軒家を建てる場合、当然値段によって坪数や間取り、形状、設備などが変わります。
一軒家の平均価格は土地なしの場合は3,000万円台、土地付きの場合は土地代を含めて4,000万円台です。一方で、土地をすでに持っている場合は1,000万円台からでも家を建てることは可能でしょう。
以下、値段別に建てられる一軒家のイメージを見ていきます。
1,000万円台
まずは1,000万円台の一軒家です。
土地なしで、1,000万円台で家を建てようと思えば、地価の安い地方で、かつかなりローコストな住宅という条件になるでしょう。坪数は20坪台程度、かつ設備は最低限のものにする必要があります。
一方、土地を持っている方であれば1,000万円台でも家を建てることは可能です。ただし、この場合でも贅沢することはできません。坪数は30坪台程度で一般的な住宅の設備の建物となることが考えられます。
1,000万円台の家であれば、年収300万円台からでも考えることが可能です。もちろん、年収400万円以上の人であっても、家にかける費用をできるだけ抑えたいという方もいらっしゃるでしょう。
ただし、この価格帯で一軒家を建てようと思えば、あらゆる面でコストを抑えることを考えて家づくりを進める必要があることが多いといえます。
2,000万円台
次は、2,000万円台です。
2,000万円台であれば、土地なしでも家を建てることは不可能ではないでしょう。ただし、こちらも地方で、かつ建物はあまり贅沢することはできません。坪数は20~30坪程度、設備は一般的な設備をイメージすると分かりやすいです。
都心だと2,000万円台で建物を建てることは難しいと考えたほうがよいでしょう。
一方、土地ありであれば地方、都心に関わらず、比較的余裕をもって家づくりを考えることができます。30坪~40坪程度の家でも考えられ、また設備についても性能の高い設備を検討することが可能です。
2,000万円台の一軒家を購入するのであれば、年収は400~500万円程度以上求められるでしょう。
3,000万円台
最後は3,000万円台の家です。
土地なしでも比較的余裕を持って一軒家を探すことが可能です。郊外であれば、土地代を抑えれば建物にお金をかけることができます。また、都心であっても建物の費用を抑えれば土地付き注文住宅を検討することは可能となるでしょう。
郊外であれば30~40坪程度以上の建物を建てられる一方、都心だと20坪程度の建物になる可能性が高いといえます。
一方、土地を持っている方であれば、かなり余裕をもって建物に予算をかけることが可能です。40~50坪程度の建物を考えることも可能で、設備についても全館空調や気密性・断熱性の高い住宅を検討することができます。
3,000万円台の一軒家であれば、年収500~600万円程度は必要になります。
4,000万円台
最後に4,000万円台の一軒家を見ていきましょう。
4,000万円台であれば、土地なしであってもさまざまな選択肢を持つことができます。もちろん、都心の一等地で家を建てることは難しいですが、土地・建物ともに比較的余裕をもって一軒家を購入することが可能となります。
一方、土地を持っている方であればかなり資金に余裕があるといえるでしょう。状況によっては二世帯住宅を建てることも考えられます。
4,000万円台の一軒家であれば、年収600~700万円程度は必要です。
まとめ
一軒家の値段について、地域別の平均価格や一軒家の内訳、価格帯別で建てられる一軒家のイメージなどお伝えしました。一軒家の購入を検討されている方は、本記事の内容を参考にしてみてください。
また、現時点ですでにマイホームを所有していたり、相続した土地を持っていたりする方は、一軒家を購入する前にそれらの不動産を売却して資金を得ることも考えられます。そうしたケースでは、複数の不動産会社に査定を出してよりよい条件で売却することを考えるのがおすすめです。
とはいえ、複数の不動産会社に査定を依頼するのは手間もかかるものです。そのため、一括査定サービスを利用するとよいでしょう。
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